直接労務費差異をわかりやすく解説！簿記の標準原価計算を理解しよう

直接労務費差異とは？

直接労務費差異とは、標準直接労務費と実際直接労務費の差額のことをいいます。
標準直接労務費はあらかじめ設定された基準（標準）に基づいた労務費のことを指し、実際直接労務費は実際に発生した労務費のことを指します。

直接労務費差異は以下の計算式で求めます。

当月の生産実績に対する標準原価と実際原価を比較することで原価差異を把握し、原因を分析することでコスト管理を行うことができます。

労務費とは

労務費とは、製造原価の形態別分類における1要素で、製品の製造のために労働力を消費したときの消費額のことです。
労務費は製品を製造するために必要な人的資源のコストを表し、企業の全体的な財務状況と運営効率に大きな影響を与えます。そのため、労務費の適切な計算と管理は、企業の経営戦略において重要な要素となります。

労務費を1から学びたい方は、下記の記事がおすすめです。

原価差異の求め方は苦手な方が多い論点です。
この記事では、直接労務費差異の意味や全体像、求め方を図解を用いてわかりやすく解説します。

なお、原価計算を基礎からしっかり学びたい方は、まずは先に下記のトレーニングから始めてみてください。

また、工業簿記の試験内容や学習方法については、下記の記事で詳しく解説しています。
工業簿記に苦手意識を持つ方は、ぜひこの記事とあわせてご覧ください。

標準原価計算における直接労務費差異の位置づけ

直接労務費差異は、標準原価計算の差異分析で求める3種類の原価差異のうちの1つです。
標準原価計算とは、あらかじめ目標となる原価（標準原価）を定めて、標準原価によって製品原価を計算する方法です。これにより、企業は予算や目標を立てやすくなり、またコストの管理がしやすくなります。

標準原価計算を基礎からしっかり学びたい方は、下記の記事をご覧ください。

標準原価と実際原価の差額である原価差異には、原価要素別に直接材料費差異、直接労務費差異、製造間接費差異の3種類があります。

• 直接材料費差異
• 直接労務費差異
• 製造間接費差異

上記3種類の原価差異を分析することで、どの費用に改善点があるか等の経営課題を把握することが可能になります。
今回の記事では、標準直接労務費と実際直接労務費の差額である直接労務費差異について解説します。

標準直接材料費と実際直接材料費の差額である直接材料費差異の分析方法ついて学びたい方は、下記の記事をご覧ください。

また、標準製造間接費と実際製造間接費の差額である製造間接費差異については、こちらの記事で詳しく解説しています。
直接労務費差異とあわせて確認してください。

直接労務費差異の分析方法とは？

直接労務費差異は、原因別に賃率差異と時間差異に分けて分析します。

• 賃率差異
• 時間差異

賃率差異

賃率差異とは、直接工の賃率の改定などが原因で、標準賃率と実際賃率が異なったために発生する差異のことです。
賃率差異は、標準賃率と実際賃率との差額に実際直接作業時間をかけて求めます。

計算結果がプラスだったら有利差異（貸方差異）、マイナスだったら不利差異（借方差異）と判断します。
有利差異とは予定の原価よりも費用を抑えることができた状態（標準原価＞実際原価）であり、逆に不利差異とは予定よりも費用がかかった状態（標準原価＜実際原価）のことを言います。

時間差異

時間差異とは、直接工の作業能率低下などが原因で、標準直接作業時間と実際直接作業時間が異なったために発生する差異のことです。
時間差異は、標準直接作業時間と実際直接作業時間との差額に標準賃率をかけて求めます。

賃率差異と同様、計算結果がプラスだったら有利差異（貸方差異）、マイナスだったら不利差異（借方差異）と判断します。

直接労務費差異を面積図で求める方法

直接労務費差異の分析方法では、面積図という図を描くことで、賃率差異や時間差異を簡単に計算することができます。
直接労務費差異の面積図は、下図の通りとなります。構成要素は以下の4つです。

• 標準直接労務費
• 直接労務費の時間差異
• 直接労務費の賃率差異
• 実際直接労務費

今回は以下の事例を用いて、面積図で直接労務費差異を求める方法を紹介します。

標準直接労務費

標準直接労務費は、あらかじめ設定された基準（標準）に基づいた労務費のことをいいます。
標準直接労務費は以下の計算式で求めます。

下図の例の場合、標準賃率1,000円×標準直接作業時間10時間で標準直接労務費が10,000円であることが分かります。

直接労務費の時間差異

直接労務費の時間差異は、標準直接作業時間と実際直接作業時間が異なっているために発生した差額のことをいいます。
時間差異は以下の計算式で求めます。

下図の例の場合、標準賃率1,000円×（標準直接作業時間10時間－実際直接作業時間15時間）で時間差異が△5,000円であることが分かります。

直接労務費の賃率差異

直接労務費の賃率差異は、標準賃率と実際賃率が異なったために発生した差額のことをいいます。
賃率差異は以下の計算式で求めます。

下図の例の場合、（標準賃率1,000円－実際賃率1,100円）×実際直接作業時間15時間で賃率差異が△1,500円であることが分かります。

実際直接労務費

実際直接労務費は、実際に発生した労務費のことをいいます。
実際直接労務費は以下の計算式で求めます。

下図の例の場合、実際賃率1,100円×実際直接作業時間15時間で実際直接労務費が16,500円であることが分かります。

直接労務費差異の全体像

以上を図解でまとめると、下図の通りになります。
また、直接労務費差異は以下の計算式で求めます。

試験では、下の図を書けるようにしておくと、スムーズに解くことができます。

直接労務費差異の求め方を事例で解説

それでは、ここからは取引事例を用いて直接労務費差異の求め方を解説します。
下の直接労務費のデータと生産データから、直接労務費差異を分析してみましょう。

ステップ1．賃率と時間に分解

まずは、標準賃率・実際賃率と標準直接作業時間・実際直接作業時間に分解します。
直接労務費のデータから以下の3つが読み取れます。

• 標準賃率…250円
• 実際賃率…260円
• 実際直接作業時間…860円

次に、標準直接作業時間を求めます。
労務費は加工費であるため、加工進捗度が反映される完成品換算数量で計算します。
簡単に言うと、作りかけの製品も計算に含めるという意味です。

最初に、当月投入量は以下の計算で求めます。
完成品120個＋月末仕掛品10個（20×50%）－月初仕掛品20個（40個×50%）＝当月投入量110個

製品1個あたりの標準直接労務費に当月投入量をかけて標準直接作業時間を求めます。
製品1個あたりの標準直接労務費8時間×当月投入量110個＝標準直接作業時間880時間

ステップ2．賃率差異と時間差異の計算

賃率と時間に分けたら面積図に落とし込み、それを元に賃率差異と時間差異を計算します。

賃率差異＝（標準賃率250円－実際賃率260円）×860時間＝△8,600円
時間差異＝標準賃率250円×（標準直接作業時間880時間－実際直接作業時間860時間）＝5,000円

また、標準直接労務費（250円×880時間）－実際直接労務費（260円×860時間）で直接労務費差異が△3,600円（不利差異）発生していることが分かります。

直接労務費差異の額は賃率差異と時間差異の合計額であるため、差異の合計額が一致するか確かめましょう。
賃率差異△8,600円＋時間差異5,000円＝直接労務費差異△3,600円

直接労務費差異の確認問題

ここまでの内容を踏まえて、直接労務費差異の問題に挑戦してみましょう。
以下のデータから、パーシャルプランによる直接労務費差異のうちの時間差異を求めてください。

【補足】パーシャルプランとは

パーシャルプランとは、仕掛品勘定の一部を実際原価で記入する方法です。
従って、仕掛品勘定は実際原価と標準原価が混合した状態となります。

パーシャルプランでの求め方については、こちらの記事で詳しく解説しています。

正解発表

正解は、選択肢①24,000円です。

問題を解く際のポイント

それでは、ここから解説に入ります。
まずは、賃率と時間に分解します。
直接労務費のデータから以下の2つが読み取れます。

• 標準賃率…800時間
• 実際直接作業時間…2,610時間

次に、標準直接作業時間と実際賃率を求めます。

標準直接作業時間は以下の計算で算出します。
完成品250個＋月末仕掛品30個（50×60%）－月初仕掛品16個（40個×40%）＝当月投入量264個
製品1個あたりの標準直接労務費10時間×当月投入量264個＝標準直接作業時間2,640時間

実際賃率は、実際直接労務費を実際直接作業時間で割ることで算出します。
実際直接労務費2,108,880円÷実際直接作業時間2,610時間＝実際賃率808円

賃率と時間に分けたら面積図に落とし込み、それを元に時間差異を計算します。

時間差異＝標準賃率800円×（標準直接作業時間2,640時間－実際直接作業時間2,610時間）＝24,000円
よって、正解は選択肢①24,000円です。

見直し

賃率差異と時間差異の合計額が直接労務費差異の額と合致するか確認し、時間差異の数値に間違いがないか見直しをしましょう。

直接労務費差異＝標準直接労務費（標準賃率800円×標準直接作業時間2,640時間）－実際直接労務費（実際賃率808円×実際直接作業時間2,610時間）＝3,120円（有利差異）

賃率差異＝（標準賃率800円－実際賃率808円）×実際直接作業時間2,610時間＝△20,880円

賃率差異△20,880円＋時間差異24,000円＝直接労務費差異3,120円

直接労務費差異のまとめ

今回は標準原価計算の問題で登場する「直接労務費差異」の求め方を解説しました。
直接労務費差異を求める際は、面積図を書くことでスムーズに解くことができます。
工業簿記では頻出の論点であるため、しっかり理解しておきましょう！

問題をたくさん解いて直接労務費差異を身につけよう

Funda簿記2級では、標準原価計算の問題をたくさん解くことができます。
練習問題を通じて、直接労務費差異の求め方を身に付けましょう。

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