原価標準とは?
原価標準とは、製品やサービスを作る際にかかるコストを事前に計画し、管理するために設定された基準のことです。原価標準は、直接材料費、直接労務費、製造間接費に分けて設定します。
この記事では、簿記学習者はもちろん、管理会計の学習者にもイメージが湧くように、標準原価計算の基礎をわかりやすく解説します。
目次
- 原価標準とは?
- 標準原価計算の全体像
- 原価標準の種類
- 原価標準を設定する目的とは?
- コスト管理
- 予算策定
- 評価基準
- 標準原価と原価標準の違いは?
- 標準原価
- 両者の違い
- 原価標準の設定方法は?
- 原価要素の特定
- 各原価要素の標準単価と標準使用量の設定
- 標準原価カードの作成
- 原価標準のまとめ
- 実際に手を動かしてみよう
標準原価計算の全体像
標準原価計算における一連の手続きのうち、原価標準の設定は最初に行われます。
従って、標準原価計算を理解する際に、原価標準を理解することはとても重要です。
標準原価計算について基礎から学びたい方は、下記の記事がおすすめです。
原価標準の種類
原価標準を設定する対象には、一般的に下記の3つが存在します。
- 直接材料費
- 直接労務費
- 製造間接費
それぞれについて解説します。
直接材料費の原価標準
製品やサービスに直接使われる材料のコストです。例えば、ケーキ屋さんであれば、小麦粉や砂糖などの材料費がこれにあたります。
直接労務費の原価標準
製品やサービスを作る人の賃金です。例えば、ケーキ屋さんであれば、ケーキを作るパティシエの賃金がこれにあたります。
製造間接費の原価標準
製品やサービスを作る過程でかかる、直接的ではないコストです。例えば、ケーキ屋さんであれば、電気代やガス代、設備のメンテナンス費用などがこれにあたります。
原価標準を設定する目的とは?
原価標準を設定する目的は、コスト管理、予算策定、評価基準に資する情報を提供することで、企業の利益を最大化する方向に導くことです。
コスト管理
原価標準を設定することで、実際のコストと比較し、適切なコスト管理ができます。これにより、無駄なコストを削減し、利益を最大化することができます。
予算策定
原価標準を使って、製品やサービスの予算を立てることができます。これにより、企業の経営計画や予測がしやすくなります。
評価基準
原価標準を使って、従業員の業務遂行や部門の運営を評価することができます。これにより、経営者は適切な意思決定を行いやすくなります。
標準原価と原価標準の違いは?
原価標準と標準原価は、非常に似ているため混同しやすいですが、それぞれ異なる概念を指します。
原価標準は「要素ごとのコストの基準」、標準原価は「製品全体のコストの基準」です。
標準原価
標準原価とは、原価標準を元に計算された、製品やサービスの全体的な原価のことです。原価標準の各要素を合計することで、標準原価が求められます。
例:製品Aの標準原価
- 原価標準の合計 180円= 100円(直接材料費)+50円(直接労務費)+30円(製造間接費)
- 標準原価 1,800円= 原価標準の合計 180円 × 当月生産数 10個
両者の違い
原価標準は各原価要素の基準を指し、標準原価はそれらの基準を合計した製品やサービス全体の原価を指します。
これらの用語と概念を理解することで、コスト管理や効率向上を目指すことができます。
原価標準の設定方法は?
原価標準の設定方法は下記の手順となります。
- 原価要素の特定
- 標準単価と標準使用量の設定
- 標準原価カードの作成
それぞれについて詳しく解説します。
原価要素の特定
まずは製品やサービスにかかる原価要素を特定します。原価要素には、直接材料費、直接労務費、間接費の3つがあります。
各原価要素の標準単価と標準使用量の設定
各原価要素について、標準単価(1単位あたりの価格)と標準使用量(1製品あたりに使用される単位数)を設定します。これにより、原価標準が決まります。
標準原価カードの作成
原価標準を元に、製品ごとに標準原価カードを作成します。標準原価カードには、各原価要素の標準単価、標準使用量、そしてそれらを元に計算された標準原価が記載されます。
原価標準のまとめ
この記事では、「原価標準」の基本概念や計算方法を初心者向けにシンプルに解説しました。直接材料費、直接労務費、間接費の理解を深め、簿記受験生が原価管理について学びやすい内容となっています。原価標準の設定や分析が実務でどのように活用されるかを把握することで、簿記の知識をより実践的なものに昇華させましょう。
実際に手を動かしてみよう
Funda簿記2級の学習者の方は、焼き鳥屋さんの問題に挑戦してみてください。
「標準原価計算入門:焼き鳥屋(1)」が該当問題です。
焼き鳥屋の原価計算を通じて、原価標準の設定の流れを身に付けましょう。
基礎からしっかり学びたい方は、ぜひ学習アプリ「Funda簿記」をご覧ください。
アプリ内で決算書の構成や作り方を学ぶことができます。